カウンセリングを受けてみたいけど、何を選んだら良いのかすら悩んでいませんか？
自分らしい生き方をご提案するために、様々なカウンセリング方法と、それに役立つ情報をお伝えします。
カウンセリング（英:counseling）とは、依頼者の抱える問題・悩みなどに対し、専門的な知識や技術を用いて行われる相談援助のことである。カウンセリングを行う者をカウンセラー（counselor）、相談員などと呼び、カウンセリングを受ける者をクライエント（client）、カウンセリー（counselee）、相談者などと呼ぶ。
広義のカウンセリングは、社会・経済・生活の各分野における種々の専門的相談援助行為を指し、例えば、就職関連、法律関連、美容関連、婚姻関連ほか、様々なものが含まれる。
一方、狭義のカウンセリングは、精神心理的な相談援助、すなわち心理カウンセリングを指す。その場合、心理カウンセラーの学問的基盤は、心理学・応用心理学の一分野である臨床心理学が中心的に用いられる。
アドバイスとは異なり、カウンセラーがクライエントに対して明確な解決策を直ちに提示することは原則的にない。これは、カウンセリングという場においてクライエントが自らに向き合い、その作業を通じて新しい理解や洞察に自発的にたどり着き、最終的にカウンセリングが終結した後には、カウンセリングにおける経験を生かしてクライエントが実生活の問題や悩みに主体的に相対して行けるように導くことが、カウンセリングの目的であると同時にカウンセラーの役目であるためであり、心理カウンセリングの際は大切にされる原則である。
しかしながら、抱える問題の性質やクライエントが置かれている環境、あるいは臨床的な状態によってはこの原則の限りではない。無論、診察や診断などは医師のみに許される行為であるため行わないが、一方で心理カウンセラーは、上記のように臨床心理学に基づく専門業務を行う。
したがって、心理カウンセラー自身の学問的基盤に立脚し、クライエントおよび当該事例の現状に対する臨床心理査定を適切に行うことが第一義的に求められており、導かれた臨床心理査定に即して、原則通りの心理カウンセリングを用いるべきか、それとも心理教育・心理コンサルテーションを折衷すべきか、あるいは薬物療法を含む医療を最優先させるべきかなど、その都度状況を判断し、最もクライエントのメンタルヘルスに資する方法を選択することが、心理カウンセラーに要求される重要な専門性のひとつである。
また、心理カウンセラーは、従事する業務が「心理相談」であるという性質上、クライエントとは既存の利害関係が存在しない「第三者性」「外部性」を有する心理職専門家であることが、「二重関係（多重関係）の回避」と呼ばれる倫理上の義務として大前提とされている。
広義・狭義いずれの場合においても、従事する業務が「心理相談」であるという性質上、既存の教職員とは異なり、各児童・生徒・学生の成績評価などを行わず、また保護者や他の教職員とも利害関係が存在しない「第三者性」「外部性」を有する心理職専門家であることが、スクールカウンセラーの倫理的な大前提として特に必要とされている。この「第三者性」「外部性」の重要性は、利用者側からも、文部科学省が行っている現場調査の中で『教員とは異なり、成績の評価などを行わない第三者的な存在であるため、児童・生徒・保護者が気兼ねなくカウンセリングを受けることができた』『“児童・生徒と教員”とは別の枠組み・人間関係で相談することができる』などの実感として報告されているため、それらの報告を踏まえた調査研究において文部科学省は、「高度な専門性」と同時に「第三者性・外部性」の両立を、スクールカウンセラー任用上の意義として特に重要視している。
したがって、例えば在職の教職員が研修などを受講した後に兼務したり、退職した教職員OBが指導経験を活かすために登用されたりなどといった、「教職員としての立場の延長線上にある“当事者”や“関係者”」が児童・生徒・学生に関わる場合は、臨床心理学／精神医学分野の「高度な専門的知識の担保」の点に加えて、既存の教職員とは異なるべき「第三者性・外部性の確保」の点も曖昧となるため、専門的かつ中立的な立場で心理相談業務を担うスクールカウンセラーの本来的な位置づけとは異なる。これは、他分野の心理カウンセラーにおいても同様に大前提とされており、「二重関係（多重関係）の回避」と呼ばれる倫理上の義務とされている。
この点は、アカデミックハラスメントなどの様々なハラスメント関連問題への対策とも共通しており、国公私立や小中高大などを全て含む広義のスクールカウンセラーも、狭義のスクールカウンセラーである文部科学省の任用規程にならい「臨床心理士」「精神科医」「大学教員」などを資格要件として掲げて校外・学外から別途招きの確保」の両方を満たした上で、メンタルヘルスの担い手としての委嘱契約などを交わすといった、業務上の配慮を行っている。
日本では、心理士、心理カウンセラー（相談員）、心理セラピスト（療法士）などの心理職には国家資格が存在しない一方、民間の心理学関連資格は多数存在する。そのような現状に鑑み、専門職大学院などの指定大学院における高度な専門養成課程を敷き、スクールカウンセラー事業を始め支援活動の実績がある臨床心理士や、医療・保健・福祉分野に活動領域を限定する方針で、医師関連団体が提案する医療心理師（仮称）を中心に、心理職の国家資格を創設しようとする動きがあり、現在も協議が重ねられている。
関連情報は「臨床心理士」、「医療心理師（仮称）」、「心理士」を参照
メンタルケア先進国である欧米諸国に比べ日本においては、こうした制度面の遅れがあり、それゆえこれまでは心理カウンセリングや心理療法が日常的なものとして位置づけられてきづらかった。しかし、1998年から年間30,000人を超え続けている自殺者、昭和期や20世紀に比しての、精神疾患受療率増加、不登校児童生徒数増加、対教職員・生徒間などの暴力行為発生件数増加、そして2008年の労働契約法施行による労働者の心身両面への安全配慮義務の明文化と経営者に対する義務づけなどの様々な社会情勢から、精神科医などの医師や臨床心理士との心理カウンセリング・心理療法のため、専門家相談機関を訪れる人は増加傾向にある。また、教育機関においては、文部科学省によりスクールカウンセラー事業が制度化され定着するなど、今日では心理カウンセリングや心理療法が我々の日常的なものとして認知されてきている。